<原因> 化石燃料の燃焼
→CO2やフロン、メタンガスなどの温室効果ガスの大気中濃度が上昇
→地表熱の宇宙への放射を阻害
→地球の平均気温(現在は15℃)が上昇
ex.2100までに1.4〜5.8℃上昇
<影響> ・海面上昇による洪水 (9〜88cm上昇)
・植物分布の変化
ex.南の限界といわれている長野でりんごが栽培できなくなる
・伝染病の拡大 (熱帯風土病)
etc…
<対策> 省エネへの取り組み
@ 石燃料大体エネルギー源の開発と利用
A 省エネ機器の開発と利用=エネルギー効率の高い社会を目指して
etc…
○京都議定書の採択→先進国のCO2削減目標をたてる。1990年に比べ、
☆ 日本・・・6%
☆ アメリカ・・・7% CO2を削減しよう!!
☆ EU…8%
*先進国全体で約5%削減 <2008−2012年平均>
この議定書は目標値が全体で55%を超えないと発効せず、現在は43%にとどまっている為未だ発効していない。アメリカが抜けてしまった今、ロシアの協力が不可欠。
アメリカが批准を取り消した理由としては、CO2削減に伴う経済の衰退、発展途上国の参加率の低さについての懸念があげられている。
しかし、世界のCO2排出量の1位、2位、3位を占めるアメリカ(17%)、中国(14%)、ロシア(10%)の賛同が得られていないこの議定書については疑問の声も多数あげられている(ちなみに4位は日本)。
わが国の動向としては、なんらかの対策を公示しない場合、2010年には1990年に比べて20%のCO2排出量の増加が予測されている。よって、実質的には26%の削減が必要であり、目標の達成は極めて困難な状況にあるといえる。
○ 電力業界におけるCO2排出量の考え方
CO2排出量=電力量あたりのCO2排出量(原単位)×電力量(電気の使用量)
電力業界は、2010年までに1kWhあたりのCO2排出量を、1990年比にして20%程度削減することを目標としている。
現状では、2000年々の時点で12%低減達成を確認。
日本のCO2排出量の7%を占めているため、対策が急務である東電では2010
年度のCO2排出原単位を、1990年度比20%削減することを目標としている。
つまり、
1990年度 2010年度
0.382kg-―CO2/販売kWh → 0.31kg−CO2/販売kWh程度
という計算になる。
原単位を決定的に減らすには様々な問題を抱えてはいるものの、クリーンで大出
力な原子力発電に変えるという方法がある。フランスは原子力発電が非常に多いの
で原単位だけ見れは日本の5分の1という低い値に収められている。
わが国のCO2排出量は12億3700万トン(2000年)。前年度に比べて0.3%増
えている。割り振りを見ると、家庭が4.1%増(2000年度で約1.6億トン、一世帯あ
たり約6000kg)、オフィス1.7%増である。結局のところ、電力会社がいくら頑張っ
ても消費者一人一人の意識の改善がなければCO2削減という目標は達成できない
ことが明白である。
ちなみに東電のCO2排出量は2000年が9220トン、2001年は8740トンと減少に
成功している。
○ まとめ
東電→CO2を出さない「非化石エネルギー」にシフトする
エネルギーの有効利用
家庭→エネルギー効率の向上